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2021年2月18日、カリフォルニア州サンタクララ発  — 大規模なデータセンターとキャンパス環境に特化したコグニティブ・クラウド・ネットワーキングのリーディング・カンパニーであるArista Networks（NYSE：ANET、以下アリスタ）は本日、2020年第4四半期（2020年12月31日まで）および2020年通年の業績を発表いたしました。

第4四半期の業績

• 売上高は6億4,850万ドルでした。（2020年第3四半期比で7.1%増、2019年第4四半期比で17.4%増）
• GAAPベースの粗利益率は63.9%でした。（2020年第3四半期のGAAPベースの粗利益率は63.6%、2019年第4四半期は64.5%でした。）
• 非GAAPベースの粗利益率は65.0%でした。（2020年第3四半期の非GAAPベースの粗利益率は64.6%、2019年第4四半期は65.2%でした。）
• GAAPベースの純利益は1億8,300万ドル、希薄化後1株当たり利益は2.31ドルでした。（2019年第4四半期は、GAAPベースの純利益は2億6,070万ドル、希薄化後1株当たり利益は3.25ドルでした。）
• 非GAAPベースの純利益は1億9,770万ドル、希薄化後1株当たり利益は2.49ドルでした。（2019年第4四半期は、非GAAPベースの純利益は1億8,340万ドル、希薄化後1株当たり利益は2.29ドルでした。）

通年の業績

• 売上高は23億2,000万ドルでした。（2019会計年度比で3.9%減）
• GAAPベースの粗利益率は63.9%でした。（2019会計年度のGAAPベースの粗利益率は64.1%でした。）
• 非GAAPベースの粗利益率は65.0%でした。（2019会計年度の非GAAPベースの粗利益率は64.7%でした。）
• GAAPベースの純利益は6億3,460万ドル、希薄化後1株当たり利益は7.99ドルでした。（2019会計年度は、GAAPベースの純利益は8億5,990万ドル、希薄化後1株当たり利益は10.63ドルでした。）
• 非GAAPベースの純利益は7億1,840万ドル、希薄化後1株当たり利益は9.04ドルでした。（2019会計年度は、非GAAPベースの純利益は7億8,680万ドル、希薄化後1株当たり利益は9.73ドルでした。）

アリスタの社長兼CEO、Jayshree Ullalは、次のように述べています。「2020年第4四半期に当社の成長が回復したことを喜ばしく思います。当社はお客様の成功と、健全な財務状況、変革的イノベーションに重点を置き、パンデミック後の時代にも発展を続けていく態勢を整えています」

アリスタのCFO、Ita Brennanは、この業績について次のように述べています。「当社は2020年を通じて強靭な回復力と柔軟性を示し、優れた事業運営を維持しながら、市場と製品の多様化に的確に取り組みました」

第4四半期の企業活動のハイライト

• アリスタが750シリーズを発表 — アリスタは、コグニティブ・キャンパスのポートフォリオを拡充し、高度なセキュリティ・ソリューションや簡素化された自動化ワークフローに対応する、新しい750シリーズのモジュール型筐体を追加することを発表いたしました。
• アリスタがDANZ Monitoring Fabricでネットワーク・オブザーバビリティを提供 — アリスタは、アリスタのスイッチング・プラットフォーム上でエンタープライズ全体のトラフィックを可視化し、コンテキストに応じたインサイトを提供するネットワーク・オブザーバビリティ・ソフトウェアDANZ Monitoring Fabric（DMF）を発表いたしました。
• アリスタがAttack Surface Assessmentサービスを発表 — アリスタは、最近のAwake Securityの買収により、高度なセキュリティ・サービスであるAttack Surface Assessmentを提供することを発表いたしました。

通年の企業活動のハイライト

• アリスタは、Awake Securityを買収いたしました。Awake Securityは、人工知能（AI）と人の知識を組み合わせ、内外の脅威を自律的に検知して対応するNDR（Network Detection and Response）プラットフォームを提供しています。
• アリスタは、ネットワーク・モニタリングとソフトウェア主導型ネットワーキング（SDN）のパイオニアであるBig Switch Networksを買収いたしました。
• アリスタは、「The Forrester Wave™: Open, Programmable Switches for A Businesswide SDN, Q3 2020」の戦略カテゴリにおいて、トップのスコアで「リーダー」に位置付けられました。
• アリスタ、400G向け光回線システムを発表 – Arista OSFP-LSは、データセンター間の帯域幅を拡張する非常にコンパクト、低消費電力、費用対効果に優れたソリューションで、外部光回線システムを必要としません。
• アリスタは、2020年6月30日に発表された「2020 Gartner Magic Quadrant for Data Center Networking」において、6年連続で「リーダー」の一社に位置付けられました。

業績見通し

2021年第1四半期の業績予想は次のとおりです。

• 売上高は6億3,000万～6億5,000万ドルと予想しています。
• 非GAAPベースの粗利益率は63～65%と予想しています。
• 非GAAPベースの営業利益率は約37%と予想しています。

非GAAPベースの財務指標の業績見通しは、株式報酬費用、買収関連の無形資産の償却、および特定の非経常的項目を除きます。非GAAPベースの業績見通しの指標値を、それに相当するGAAPベースの指標値に照らして調整することは、将来予想に基づく形では不可能です（詳しい説明は下記「非GAAPベースの財務指標について」をご覧ください）。

将来予想に関する記述

このプレスリリースには、当社の今後の業績についての「将来予想に関する記述」が含まれています。これには、経営陣のコメント、「業績見通し」セクションに記述した、2021年第1四半期の売上高、非GAAPベースの粗利益率、非GAAPベースの営業利益率に関する予想、新製品の導入による利益とクラウド・ネットワーキングの分野における当社のリーダーシップに関する記述、およびパンデミック後の時代におけるアリスタの発展継続能力に関する記述が含まれます。将来予想に関する記述は、既知および未知のリスク、不確実性、想定、およびその他の要因の影響を受けることから、実際の結果、業績、または成果は、将来予想に関する記述で想定または黙示したものとは大きく異なる可能性があります。これには以下に伴うリスクが該当します。COVID-19の世界的な流行のビジネスへの影響。ネットワーキング市場の急速な進化。当社の新しい製品とサービスの開発や隣接市場への進出の不振。当社の売上高増加率の低下。当社の事業成績の予測不可能性。出荷の中断または遅延。景気悪化またはITとネットワーク・インフラストラクチャへの支出の減少。競争の激化。当社の国際販売と営業の拡大。他社への投資または他社の買収。季節性。大口の新規顧客の獲得能力や、既存顧客に対する製品およびサービスの販売能力。当社とその新製品や新サービスに対する市場の認知度を高める能力。製品の品質に関する問題。技術の変化を予測し、その変化に対応する製品を開発する能力。コンポーネントの供給不足や在庫不足。当社の知的所有権を保護、防衛、維持する能力。当社の製品の脆弱性および当社の製品で検知できなかった当社の知的所有権に対するセキュリティ侵害。税金、関税、輸出入制限。その他将来生じる出来事。当社に影響する可能性があるその他のリスクや不確実性については、Form 10-Kに基づいて米証券取引委員会（SEC）に提出した当社の最新の年次報告書、Form 10-Qに基づいてSECに提出した当社の最新の四半期報告書、および当社がSECに随時提出するその他の書類に記載されています。これらの書類は、当社のWebサイト（https://investors.arista.com/）およびSECのWebサイト（https://www.sec.gov/）で参照できます。このプレスリリースの将来予想に関する記述はすべて、当文書の日付の時点で当社が入手可能な情報に基づいています。当社は、将来予想に関する記述について、その作成日以降に発生した現象または出現した状況に応じて記述を公に更新または修正する義務を負わないものとします。

Gartner、「Magic Quadrant for Data Center and Cloud Networking」、Andrew Lerner, et al、2020年6月30日ガートナーは、ガートナー・リサーチの発行物に掲載された特定のベンダー、製品またはサービスを推奨するものではありません。また、最高の評価を得たベンダーのみを選択するようテクノロジの利用者に助言するものではありません。ガートナー・リサーチの発行物は、ガートナー・リサーチの見解を表したものであり、事実を表現したものではありません。ガートナーは、明示または黙示を問わず、本リサーチの商品性や特定目的への適合性を含め、一切の保証を行うものではありません。ここに記載したガートナーのコンテンツ(以下ガートナー・コンテンツ)は、Gartner社(以下ガートナー)によってシンジケート化サブスクリプション・サービスの一部として発行されたリサーチの見解または立場を表したものであり、事実を表現したものではありません。ガートナー・コンテンツは、(この決算発表の日付ではなく)最初の発行日の時点で表明されたものであり、ガートナー・コンテンツに記載されている見解は予告なく変更される場合があります。

 

非GAAPベースの財務指標について

このプレスリリースおよび付随する表には、非GAAPベースの粗利益、非GAAPベースの粗利益率、非GAAPベースの営業利益、非GAAPベースの営業利益率、非GAAPベースの純利益、非GAAPベースの希薄化後1株あたり利益など、非GAAPベースの所定の財務指標が含まれています。これらの非GAAPベースの財務指標は、株式報酬費用、買収関連の無形資産の償却、特定の非経常的費用または利益、およびこれらの非GAAPベースの除外による所得税効果を除きます。また、非GAAPベースの財務指標は、株式報酬に関連する税務上の純利益を除きます。これには、税務上の超過利益、およびかかる報酬によるその他の間接的な離散効果が含まれます。当社は、これらの非GAAPベースの財務指標を社内で決算結果の分析に利用しています。そして、これらの非GAAPベースの財務指標は、継続的な事業成績や傾向を評価するための追加的な手段として投資家の皆様にとって有益であるものと考えています。また、これらの財務指標は、経営陣が今後の期間の計画と予測の基盤として利用している、主たる指標です。

非GAAPベースの財務指標は、対応するGAAPベースの財務指標と別個に検討するためのものではなく、また代理の指標となるものでもありません。非GAAPベースの財務指標には制限があり、GAAPに従って作成した当社の連結財務諸表に照らして読む必要があります。非GAAPベースの財務指標は標準化された意味を持たないので、他社が提示する類似した名称の指標と比較できる可能性は低いと考えられます。これらの非GAAPベースの財務指標の説明は、本プレスリリース内の財務諸表で示しています。また、当社の非GAAPベースの財務指標と、それと最も直接的に比較可能なGAAPベースの財務指標との調整も示しています。投資家の皆様は、この調整を確認されることをお勧めします。

当社の非GAAPベースの財務指標の業績見通しは、株式報酬費用、買収関連の無形資産の償却、およびその他の非経常的項目を除きます。当社では、GAAPベースの粗利益率の業績見通し、GAAPベースの営業利益率の業績見通し、またはGAAPベースの粗利益率およびGAAPベースの営業利益率と、非GAAPベースの利益率および非GAAPベースの営業利益率の調整に要するさまざまな項目の業績見通しを提供していません。株式報酬費用は、当社の将来の雇用および人材確保のニーズと、当社普通株の将来の公正市場価格の影響を受けます。これらはすべて予測困難であり、常に変化する可能性があります。そのため、非GAAPベースの財務指標の業績見通しを、それに対応するGAAPベースの指標値に照らして調整することは、将来予想に基づく形では不可能です。株式報酬費用の実額は、当社のGAAPベースの粗利益率とGAAPベースの営業利益率に大きな影響を及ぼします。

アリスタネットワークスについて

アリスタネットワークスは、大規模なデータセンター、およびキャンパス環境向けのコグニティブ・クラウド・ネットワーキング・ソリューションの業界リーダーです。アリスタの受賞歴のあるプラットフォームは、CloudVision®と先進的なネットワーク・オペレーティング・システムであるArista EOS®によって、可用性、俊敏性、自動分析、およびセキュリティを提供します。詳細については、www.arista.comを参照してください。
ARISTA、ColudVision、CloudEOS, MSSは、世界各国におけるArista Networks, Inc.の登録商標または商標です。その他の社名または製品名は、それぞれの所有者の商標です。詳細情報やリソースについては、www.arista.comをご覧ください。

 

Investor Contacts:

 

Arista Networks, Inc.
Charles Yager, 408-547-5892
Product and Investor Advocacy
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or

Curtis McKee, 408-547-5549
Corporate and Investor Development
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(1) 当社の買収に関連する非経常的費用を表しており、主に、残留特別手当、専門家費用、コンサルティング費用、リストラ費用を含みます。
(2) Altera Corporationおよびその子会社が内国歳入庁長官を相手取った訴訟について2019年6月7日に第9巡回区控訴裁判所が発表した意見を受け、株式報酬に関連する個別の所得税費用を示します。
(3) 本四半期における、アメリカ大陸以外の経済的便益のある知的所有権を販売する関連会社間取引の完了に伴い生じた、税務上の特別利益8,580万ドルを示します。

 

(1) 会計基準コード化体系のトピック842「リース」（「ASC 842」）に従った新しいリース会計指針を採用した結果、2019年1月1日の時点で剰余金に対して370万ドルの累積影響額の調整が行われました。